世界初の株式会社「イギリス東インド会社の栄光」｜National Maritime Museum 国立海洋博物館 [その2]

前回に引続きロンドン・グリニッジにある国立海洋博物館(以下NMM)の展示品を紹介するコーナー。

前回(序章)はコチラ

今回は17世紀初頭に誕生した世界初の株式会社「東インド会社」をNMMの貴重な展示品を交えて解説する。

さて、高校の世界史の授業で学ぶ東インド会社は

・世界初の株式会社
・重商主義
・インド大反乱

についてサラッと登場するだけでは無いだろうか？

今回は会社の設立からどの様に発展して行ったのかをもう少し詳しく解説する。

黎明期(17世紀初頭)

東インド会社の設立は17世紀初頭エリザベス一世の時代に遡る。当時の航海は貴族が出資して行うのが一般的だったが、投資が高額な上に航海に失敗すれば当然、投資金は全額失う為リスクが高くハードルが高いものだった。

そこで考案されたのが、「株」を発行する事で複数人が出資出来る仕組みだった。この組織に王室が「東インドでの交易独占権」を与えたのが東インド会社の始まりとされる。因みに東インドと銘打っているものの、南アフリカからアジアまでの広大な海域全てに独占権が与えられた。

香辛料や茶葉だけで無く中国食器も高値で取引された

しかし、創設間も無い東インド会社は現在の一般的な会社とは異なる経営体系だった。会社が組織されるのは1回の航海の間のみで、恒久的な組織では無かった。映画やアニメの制作委員会に近い組織と考えると分かり易いのでは無いだろうか。

対して1602年に設立されたオランダの東インド会社は現在の株式会社に近い組織で永続的な資金の調達が可能だった。そう言った経緯から、資金力に乏しいイギリスの東インド会社はオランダが拠点としていた東南アジアから撤退し、インド貿易に舵を切る事となる。

拡大期(17世紀後半〜18世紀)

17世紀後半、イギリスは動乱の中にあった。議会と王室の間にあった亀裂はやがて武力衝突に発展し、7年間にも及ぶ内戦が起こった。(1649年ピューリタン革命)この内戦に勝った議会側の代表であるオリバー・クロムウェルは1657年に東インド会社をオランダと同じ恒久的な組織に改変し、国力強化を目指した。

キャプテン・ロバート・ノックス(1641-1720)
1660年、東インド会社の船長だったノックスはセイロン沖で嵐に合いマストを失った為、修理のためセイロン島に立ち寄る。同島の権力者だったRaja Singhaは彼が帰国するのを引き留めた為、ノックスは19年間同地に留まり現地の言語と文化の研究を行った

やがて、1660年の王政復古と1688年の名誉革命を経て、ようやく現在に通じる立憲君主制の政体に落ち着いた。これにより王室に変わってインド貿易の独占権を与える権限を持った議会は東インド会社の特権に疑問を持ち、1698年に新しい東インド会社を設立した。1709年に旧東インド会社と合併するまでの間は同じ国に２つの東インド会社がある状態が続いた。

ウィリアム三世時代の東インド会社の戦列艦(1690)
英国からアジアまでの危険な航海から積荷を守る為、強力な艦隊が必要だった。この船は当時の最も大きな船の一つで左舷と艦尾の二つの視点から描かれている(二隻を描いたものでは無く、一つの船を別の方向から描いている)

1709年に新体制となった東インド会社は商社として急成長する。交易路を海賊や敵性国家から守る為、強大な会社軍を組織する様になった。因みに東インド会社の社旗はアメリカ合衆国旗と英国旗を混ぜたデザインが使用された。

最盛期(18世紀後半)

東インド会社の持つ強力な艦隊はインド南部で競合していたフランス東インド会社を3度の戦争によって排除する事に成功した。(カーナティック戦争)南インドに拠点を築いた東インド会社が次に目をつけたのはインド東部ベンガル地方だった。この地域は長らく北インドを治めていたムガル帝国の領地だった。しかし、帝国の衰退と七年戦争で敵対関係にあったフランスの東インド会社が同国の支援を行った事により、プラッシーの戦い(1757年)が発生。

東シナ海を行く東インド会社艦隊

結果は知っての通りイギリス東インド会社の勝利となり、東インド会社の書記であったクレイグが総督としてベンガル地方の統治を行う事となった。これにより、貿易会社に過ぎなかった東インド会社がイギリスの植民地統治機関に変貌していく事となる。因みに当時の東インド会社は税金の収集から政権運営までの一切を行った。さらに、残るムガル帝国領も次第に占領していき、結果としてインド全域を治める事となる。(ムガル帝国はイギリスの属国として形式的に生かされる)

この様なインドでの特権を悪用して巨万の富を築くネイボッブと呼ばれる成金が登場する。これは社会問題となり、時の首相ピットが1784年にインド法を制定。インドの総督をはじめとする統治者はイギリス政府が任命し、東インド会社の経営に関しても政府が監視を行う事となった。これにより東インド会社は半官半民の企業になった。

衰退(19世紀)

1インドで絶対的な支配権を持っていた東インド会社だったが、本業の交易では儲けが出せずにいた。と言うのも船主が主体となった海運族が高額な船のチャーター料を要求した為である。これら海運族は東インド会社の役員はもとより議会にも影響力があった為、業務改善は行われなかった。

そして、19世紀に入り産業革命が起こると事態は一変する。イギリスは工業製品の輸出国となり、これらの製品を世界に売り込むのに利益の見込めない旧態依然の東インド会社では無く、彼らの下請けをしていたフリー・トレーダー(自由商人)が活躍する事となる。

18〜19世紀の英国商船

結果、東インド会社は1826年にインド貿易から撤退。1833年には中国との貿易独占権も失い、貿易事業から撤退した。更に追い討ちをかけるように今までに積りに積もっていた不満がインドで爆発。東インド会社の傭兵であったジパーヒーが1857年に反乱を起こし(インド大反乱)、翌年1858年8月にインドでの権益も政府に没収され事実上廃業に追い込まれる。

そして所持していた特許が切れた1874年に東インド会社は274年続いた歴史に幕を閉じる事となる。

参考サイト

・世界史の窓「イギリス東インド会社」

　(https://www.y-history.net/appendix/wh0904-071.html)

・The East India Company || 400 Years: Britain & India ||

　(https://www.youtube.com/watch?v=NPVLr4Np0jA)

次回予告

イギリス海軍とアメリカ独立戦争

あとがき

初めにお詫びいたします。前回「次回は東インド会社とアメリカ独立戦争」を特集すると予告致しましましたが、東インド会社だけで前回と同様のボリュームになってしまった為、アメリカ独立戦争に関するお話は次回にさせて頂きたいと思います。申し訳ございません。

P.S. 全3回を想定していたが3回で終わりそうにない...どうか最後までお付き合いください。